電話する
当社は、繊維業界において、１９２７年（昭和２年）の創業、１９５２年（昭和２７年）の会社設立当初より一貫してテキスタイル（＝生地）販売を主とし、歩んできました。
現代の世の中において携帯電話は、一人一台という形で我々の生活に大きく入り込んでいますが、別のツールが発達すれば、仮に携帯「電話」をベースにビジネスを組み立てていた場合、時代の変化に合わなくなる可能性があります。
世の中を見渡すと、生地を専業で取り扱う業者の数は減少傾向にあります。それは、生地の商売というのは非常にリスクが高いからです。 ですが、マスダは、そのリスクから逃げず、向き合うことで強みとし、現在のビジネススタイルを確立してきました。しかも、 その結果、世の中・業界における希少性で存在価値は更に高まっていくはずです。この世の中に人間がいる限り、テキスタイルは必要不可欠なものなのです。
当社は年商何千億円といった大企業ではありませんが、何千人・何万人のお客様に「マスダがあって良かった」と言って頂ける存在であり続けることが、 非常に大きな価値であると考えています。このような思いに共感して頂ける方とともに、これからも自分たちの立ち位置・やるべき事を貫いていくことにこだわっていきたいと思います。当社の経営は、「時短」「報酬」「会社の業績」の三つを追い求めていくことが会社経営者の役割であるとの考えに基づいています。 繊維業界は、どうしても手間の多い仕事が多く、深夜や休日までに及ぶ勤務が常態化している会社が多くあります。 それを打破する為に生み出されたのが「定番システム」です。商品の仕入れ及び販売をシステム化することで、業務の分業化と効率化をはかり、 その分をお客様へのサービス向上と勤務時間の短縮へ振り向けています。現実に年間労働日数は約２４０日で、 年間休日は１２５日前後（その年の暦によって１・２日の前後があります。）を続けており、休日出勤は一切なく、休日に自主的に出社することも禁止しています。
そして、今でこそ珍しく無くなってきましたが、当社は世の中に先駆けて１９９８年（平成１０年）から定年を６５歳まで引き上げる制度を取り入れています。 長年の経験をもとに、しっかりと働いて会社に貢献をしてもらえれば、６０歳を超えても昇給する仕組みとなっています。
まず、個々の人生が第一、その上で、
人生をより豊かにする為に必要な「仕事」、
そしてその手段である「会社」を
大切にしてもらいたい
との考えがベースとなっています。
| 営業職 |
マスダの営業は、全国９拠点７0名の営業員がいますが、担当者毎、部署毎で業種の制約もエリアの制約もありません。どこの分野の商売を拡げたいとか、どこのエリアの得意先を増やしたいなどの判断は各人に任せられています。 一般に、アパレル関係での勤務経験があった方が良いのではないかなどと考えられがちですが、当社は「テキスタイル＝アパレル（洋服）の材料」といった考えを持っておらず、販売先もアパレル向けに限らない為、関連業種での経験の有無などは問いません。 テキスタイルの秘める無数の用途へ興味を持つ「好奇心」とチャレンジする「積極性」を重要視しています。 |
|---|---|
| 事務職 |
マスダの事務職は、事業所の規模として大きい名古屋本社のみ毎年２～３名の定期採用を行っておりますが、それ以外は、欠員が出た際に都度募集を行っています。 業務の内容としては、営業補佐・在庫管理・伝票起票などの事務作業が中心となりますが、特別な資格は必要ありません。ＰＣの取扱いはありますが、Word・Excelの簡単な入力作業レベルです。 |
| 物流職
・名古屋本社 |
当社は、卸売業として現実に「物」を扱うという点を重要視しています。その為、自社定番を管理している名古屋本社・東京支店・岐阜支店・大阪支店に物流部を設け、「商物接近※」という考え方に基づき、自社ストック商品の多くを自前管理しています。 物流職は、お客様から依頼のあった商品（反物・アパレル製品）の梱包・出荷業務などが中心となります。 ※商物(しょうぶつ)接近(せっきん)・・・物を売るという「商い」の部分とあくまでも物を扱っているという「物流」の部分を近くにおいて、ビジネスの世界でありがちな数字だけを扱っているかのようになってしまうことを避けるというマスダの考え方。 |
マスダの中での特徴的な福利厚生制度としては、会社の全額負担で年１回の社員旅行や年１回の事業所毎の忘年会があります。これらの行事を通して社内の融和を図り、一致団結を図っています。他社において、出張の無い事務職や物流職の人達は、長年一つの会社に勤めていても事業所が違うと顔を合わせたことも無いというケースがあると思いますが、当社においては社員旅行で他の事業所の人達とも楽しい時間を共有することが出来ます。
以上が簡単ですが、当社の事業概略および運営方針となります。
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